「無添加」という表示は、食品にも化粧品にも入浴剤にもペット用品にも使われています。ただ、これらはすべて同じ法律で決められているわけではありません。カテゴリによって根拠になる法令がまったく違い、成分表示の義務の有無や強さも変わります。この記事では、無添加ノートでこれまで扱ってきた各カテゴリの法的根拠を一覧に整理し、それぞれの詳しい記事への入り口としてまとめます。
「無添加」自体に、法律上の定義はない
まず押さえておきたい大前提があります。「無添加」という言葉そのものは、食品表示に関する法令にも、薬機法にも、明確な定義が書かれていません。定義がないからこそ、事業者ごとに何を指して「無添加」と言っているかが変わり、確認の手がかりとして各カテゴリの表示ルールが重要になります。
カテゴリ別の法的根拠 早見表
| カテゴリ | 根拠になる法令・基準 | 成分表示の義務 |
|---|---|---|
| 食品全般 | 食品表示基準、消費者庁「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」(2022年3月) | 原材料表示は食品表示法で義務。「無添加」などの不使用表示は、2022年3月30日策定のガイドラインが示す10類型に当たると、不適切とされるおそれがある(約2年の移行期間を経て2024年4月以降は全面的に適用) |
| 化粧品 | 医薬品医療機器等法(薬機法)第61条 | 全成分表示が法的義務 |
| 医薬部外品(薬用化粧品・浴用剤など) | 薬機法(効能効果は個別承認制) | 全成分表示は法的義務ではなく業界の自主基準 |
| シャンプー | 薬機法(「薬用」表示の有無で化粧品・医薬部外品に分かれる) | 化粧品は全成分表示が義務、医薬部外品は有効成分のみ表示義務 |
| 制汗剤・デオドラント | 薬機法(同上、区分によって効能表示の可否自体が変わる) | 化粧品は全成分表示が義務、医薬部外品は有効成分のみ表示義務 |
| 日焼け止め | 薬機法(同上。SPF・PAは業界の測定基準、紫外線吸収剤の有無は処方の話で、区分とは別) | 化粧品は全成分表示が義務、医薬部外品は有効成分のみ表示義務 |
| 歯磨き粉 | 薬機法(同上。フッ素配合の可否は医薬部外品か化粧品かで直接変わる) | 化粧品は全成分表示が義務、医薬部外品は有効成分のみ表示義務 |
| 石鹸(薬用石鹸) | 薬機法(同上。薬用石鹸の全成分表示は、日本化粧品工業会ではなく日本石鹸洗剤工業会の自主基準による) | 化粧品は全成分表示が義務、医薬部外品は有効成分のみ表示義務 |
| 入浴剤の雑貨区分・雑貨のウエットティシュ | 薬機法の規制対象外、家庭用品品質表示法の対象品目一覧に該当すれば別途規定。乳幼児のおしりの清浄をうたうおしりふきは「基布含浸型化粧品」として化粧品の扱い(日本衛生材料工業連合会・日本清浄紙綿類工業会の技術指針) | 雑貨は法的義務なし(ウエットティシュは業界自主基準で全成分の枠内表示)。化粧品扱いのおしりふきは全成分表示 |
| ペットフード | ペットフード安全法(愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律) | 名称・原材料名・賞味期限・事業者名と住所・原産国名の5項目の表示が義務(2010年12月適用)。有害物質などを対象にした成分規格・製造方法の基準も別にある(2009年12月適用) |
| ペット用シャンプー等 | 薬機法(ペット用品には「化粧品」区分が存在せず、雑貨・医薬部外品・医薬品のいずれかに分類) | 区分によって異なる。雑貨は法的義務なし |
| ベビー用品 | 品目ごとに個別(ベビーソープは薬機法、乳幼児向けをうたうおしりふきは化粧品(基布含浸型化粧品)、哺乳用具は家庭用品品質表示法) | 品目ごとに異なる |
同じ「無添加」の四文字でも、表の右側の列(成分表示の義務)が「法的義務」なのか「業界の自主基準」なのか「メーカー任意」なのかで、表示の裏付けの強さがまったく違うことがわかります。
食品:「無添加」表示そのものに注意すべき10類型がある
食品については、原材料表示自体は食品表示法で義務づけられていますが、「無添加」という強調表示は消費者庁が2022年3月に公表したガイドラインで、紛らわしくなりやすい書き方が10の類型に整理されています。単なる「無添加」表示、法令にない用語の使用、健康・安全と安易に結びつける表示などが該当します。詳しくは「無添加」の表示には決まりがある、という話で解説しています。
ガイドラインが示す10類型の一覧
消費者庁が2022年3月30日に策定したガイドラインは、不使用表示のうち問題になりやすい書き方を次の10類型に整理しています(各類型の詳細は消費者庁の原文で確認してください)。
| 番号 | 類型 |
|---|---|
| 1 | 単なる「無添加」の表示(何を使っていないのか示さない) |
| 2 | 食品表示基準に規定されていない用語を使った表示(「化学調味料無添加」など) |
| 3 | 食品添加物の使用が法令で認められていない食品への表示 |
| 4 | 同一機能・類似機能を持つ食品添加物を使用した食品への表示 |
| 5 | 同一機能・類似機能を持つ原材料を使用した食品への表示 |
| 6 | 「健康」「安全」と関連付ける表示 |
| 7 | 「健康」「安全」以外の事項と関連付ける表示 |
| 8 | 食品添加物の使用が予期されていない食品への表示 |
| 9 | 加工助剤・キャリーオーバーとして使われている、または確認できない食品への表示 |
| 10 | 過度に強調された表示 |
この10類型は「違反」を直接決めるものではなく、消費者に誤認を与えるおそれがあるとして、事業者に表示の見直しを促す整理です。
化粧品と医薬部外品:「法的義務」と「自主基準」の差
化粧品は薬機法第61条にもとづき、配合しているすべての成分を表示する全成分表示が法律上の義務です。一方、医薬部外品(薬用化粧品、薬用入浴剤など)は化粧品より広い効能をうたえる代わりに、成分表示は法的義務ではなく、業界団体の自主基準にもとづく運用になっています。この違いは化粧品の全成分表示の記事と入浴剤の法律上の分類の記事で、それぞれ具体的に確認できます。同じ「薬用」の有無による区分はシャンプーの法律上の分類の記事、制汗剤・デオドラントの法律上の分類の記事、日焼け止めの法律上の分類の記事、歯磨き粉の法律上の分類の記事、石鹸(薬用石鹸)の法律上の分類の記事でも扱っています。
ただし「医薬部外品は業界の自主基準で全成分が表示される」は、すべての品目に当てはまるわけではありません。日本化粧品工業会が全成分表示の対象としているのは、薬用化粧品(薬用石鹸を除く)・育毛剤・腋臭防止剤・除毛剤・てんか粉類・忌避剤の6種類です(日本化粧品工業会の基本方針、平成18年3月10日)。制汗剤・デオドラントは対象に含まれる一方、薬用石鹸はこの対象に含まれず、日本石鹸洗剤工業会が別の自主基準(平成18年4月1日から実施)で全成分表示を行っています。いずれも法律上の義務ではなく、自主基準の担い手が品目ごとに異なります。
雑貨:法的な成分表示義務がないぶん、メーカーの開示姿勢が重要
化粧品にも医薬部外品にも該当しない「雑貨」は、薬機法の規制対象から外れます。入浴剤の雑貨区分や、乳幼児向けをうたわないおしりふき・ウエットティシュなどがこれにあたります(乳幼児向けをうたうおしりふきは化粧品の扱い)。成分表示の法的義務がないため、「無添加」表示の根拠は基本的にメーカーの自主的な情報開示にかかっています。詳しくは無添加ベビー用品の法律上の分類の記事で扱っています。
ペット関連:食品と用品で根拠法令が分かれる
ペットフードはペットフード安全法にもとづき、名称・原材料名・賞味期限・事業者名と住所・原産国名の5項目の表示が義務づけられていますが(環境省・農林水産省の所管)、ペット用シャンプーなどの用品は薬機法の枠組みで扱われ、しかも人間用と違って「化粧品」という区分自体が存在しません。雑貨・医薬部外品・医薬品のいずれかに分類されるため、フードと用品では根拠になる法律がそもそも別物です。ペットフードのラベルの読み方と無添加ペット用シャンプーの記事で、それぞれ個別に整理しています。
「無添加」を確認するときの共通の考え方
- まず、その商品がどのカテゴリ・区分にあたるかを確認する(パッケージの「医薬部外品」「化粧品」等の表記)
- 法的な成分表示義務があるカテゴリ(食品の原材料表示、化粧品の全成分表示)は、表示自体を確認する
- 法的義務がない、または自主基準のカテゴリは、メーカーが何を根拠にどこまで開示しているかを見る
- 「無添加」の一語だけで判断せず、何が添加されていないのかを具体的に確認する
よくある質問
「無添加」と表示するには国の許可が必要?
カテゴリによって異なります。食品の「無添加」表示は事前許可制ではなく、消費者庁のガイドラインに沿って事業者が自己責任で表示します。化粧品の全成分表示は法的義務ですが、これも「無添加」という言葉自体を国が審査する制度ではありません。
成分表示の義務がないカテゴリは、無添加と書いてはいけない?
そうではありません。義務がなくても表示自体は可能です。ただし、その表示の裏付けが法的義務によるものか、メーカーの自主的な開示によるものかを、消費者側が意識しておく必要があるということです。
同じ会社の商品でも、カテゴリが違うとルールも変わる?
変わります。例えば食品と化粧品を両方扱うメーカーであれば、食品には食品表示のルール、化粧品には薬機法のルールが、それぞれ独立して適用されます。
この一覧に載っていないカテゴリはどうすればいい?
この記事は無添加ノートでこれまで扱ってきたカテゴリを整理したものです。載っていない商品については、まずその商品を所管する法律(食品なら食品表示法、化粧品・医薬部外品なら薬機法など)を確認する必要があります。
法的義務がある表示のほうが、義務がない表示より安全?
法的義務の有無は表示の裏付けの強さを示すものであり、商品そのものの安全性を直接示すものではありません。無添加であることと、肌や体に合うかどうかは別の問題です。気になる症状がある場合は医師や専門家に相談してください。
ペットフードにも食品と同じ「無添加」のガイドラインが適用される?
消費者庁のガイドラインの対象は人の食品です。ペットフードの表示はペットフード安全法の5項目が法令上の義務で、「無添加」などの任意表示は、業界の公正競争規約や事業者の自主的な説明にもとづく部分が大きくなります。
まとめ
「無添加」という同じ言葉でも、食品・化粧品・医薬部外品・雑貨・ペット関連のそれぞれで、根拠になる法令も成分表示の義務の強さも異なります。この記事の早見表を入り口に、気になるカテゴリの詳しい記事で確認していくと、表示の裏付けがどれくらい強いものかを判断しやすくなります。
カテゴリごとの詳しい解説は、食品の無添加表示、化粧品の全成分表示、入浴剤の法律上の分類、シャンプーの法律上の分類、制汗剤・デオドラントの法律上の分類、日焼け止めの法律上の分類、歯磨き粉の法律上の分類、石鹸(薬用石鹸)の法律上の分類、ペット用シャンプーの法律上の扱い、ベビー用品の法律上の分類もあわせてどうぞ。
ブランド側の「不使用」「フリー」表記を実際に読んだ例は、CONCIOの「2500成分不使用」(何を数えた数字か)、BEYOND FREEの商品ごとに違う「フリー」の中身、リビッテ ハンドセラムの「8つのフリー」、白井製茶「いろは」の無香料(食品側の10類型との関係)にまとめています。表の見方をそのまま個別の商品に当てはめる練習になります。
出典 消費者庁「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」(2022年3月30日策定)、医薬品医療機器等法(薬機法)、環境省「ペットフード安全法の概要」、農林水産省「ペットフード安全法 表示に関するQ&A」、家庭用品品質表示法(いずれも2026年10月2日確認)